ダイレクトメールの送付先として、個人名ではなく企業の担当部署を使う手法があります。例えば、IT管理者向けに提供するサービスを持っている企業が送付する場合に、各社の担当部署に送ることによって、確実にその需要がありそうな仕事を管理している人に届くというメリットがあります。通常、企業の組織表が人名入りで公表されることはありません。大まかな組織と役員については公表されている場合が多いですが、細かい組織の名称は会社によって違います。しかし、正式部署名でなくてもその企業に組織名入りで届いたダイレクトメールは最も関係がある部署に届くことになるでしょう。
顧客のターゲット層を限定してダイレクトメールを送ることはその反応率や成約率に大きな影響を与えます。一定の層ごとにターゲットを分けることをセグメンテーション(Segmentation)といいますが、それを行うことによって、無駄なダイレクトメールを送付する確率を下げることができ、コストの削減につながります。また不要なダイレクトメールは相手にいやな感情を生じさせる原因にもなりますが、そういったことを避ける上でも顧客層を限定してダイレクトメールを送付する効果はあるでしょう。